医療展示会への出展について

当社は東京ビッグサイトで開催される国際モダンホスピタルショウ(2017年7月12日~14日)にIIJと共同出展し、医療用画像共有サービス クララをご紹介します。

出展ゾーン:医療連携・セキュリティ対策ゾーン
 小間番号:C-03

詳細は国際モダンホスピタルショウ2017公式サイトをご覧ください。

国際モダンホスピタルショウ2017
http://noma-hs.jp/hs/2017/

皆さまのご来場を心よりお待ち申し上げております。

新体制のお知らせ

第11回定時株主総会後の新体制について以下のとおりお知らせ申し上げます。 

弊社第11回定時株主総会を2017年6月26日に開催いたしました。
その結果、下記のとおり新体制が確定しましたのでお知らせいたします。

代表取締役社長 楠本 和弘
専務取締役   村上 浩幸          
取締役     小泉 良則 
取締役     古野 達也
取締役     村田 昭夫
取締役     小原 勝利 (新 任) 
取締役     保条 英司 ( IIJ 専務取締役 )
取締役     渡井 昭久 ( IIJ 常務取締役 CFO )
監査役     大平 和宏 ( IIJ 監査役 )

執行役員    舛谷 孝  
執行役員    田嶋 兼悟

                         以上

クールビズ励行について

弊社では節電対策の一環として「クールビズ励行」を全社で取り組んでおります。

クールビズ期間中(5/1~9/30)は、事務所内での上着およびネクタイの着用を省略させて頂いております。

 

弊社へお越し頂くお客様にも、是非「軽装」でお越し頂けます様お願い申し上げます。

また、弊社社員がお客様を訪問する際にネクタイ着用を省略させて頂くことが ございます。

以上の件、ご理解のほど宜しくお願い申し上げます。

ネットチャート、端末の不正接続を防止するクラウド型のマネージドサービス「IntraGuardian Cloud Managerサービス」を提供開始

株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:勝 栄二郎、コード番号:3774 東証第一部、以下IIJ)の100%子会社でLAN関連を中心としたネットワーク構築事業を行うネットチャート株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:楠本 和弘、以下ネットチャート)は、日本シー・エー・ディー株式会社(以下 日本CAD)が提供する不正端末接続防止ソリューションの統合管理システム「IntraGuardian2+ Manager Professional」を、IIJのクラウドサービス「IIJ GIOインフラストラクチャーP2」上に実装し、クラウド型のマネージドサービス「IntraGuardian Cloud Managerサービス」として本日より提供開始いたします。

詳細については、IIJのWebサイトを参照ください。

eco-patchにおけるPoE Plus(IEEE802.3at)使用について

eco-patchは、PoE(IEEE802.3af)に対応をしております。

本製品は、細径導体を使用しているため、PoEPlusに使用した場合にケーブル温度が上昇することが考えられ、ケーブルが温度上昇した場合、導体抵抗の増加や長期信頼性低下の恐れがございます。PoEPlusに使用する場合には、上記内容を十分考慮していただき、更になるべく温度上昇を抑えるため、束ねる本数は48本以下とするようお願いいたします。

ネットチャートとファーウェイ、遠隔画像診断サービス国内最大手 ドクターネットの医療用画像ストレージを統合集約

ネットチャートとファーウェイ、遠隔画像診断サービス国内最大手 ドクターネットの医療用画像ストレージを統合集約

年間100TB超に達する医療用画像の保管にHUAWEI OceanStorシリーズ採用

株式会社株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:勝 栄二郎、コード番号:3774 東証第一部、以下IIJ)の100%子会社であるネットチャート株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:楠本 和弘、以下ネットチャート)と華為技術日本株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:王剣峰、以下ファーウェイ・ジャパン)は、このたび、株式会社ドクターネット(本社:東京都港区、代表取締役:森脇 博信、以下ドクターネット)の医療用画像保管ストレージをファーウェイ製ストレージ・システムを活用して統合集約しました。ドクターネットは、年間データ量が100テラバイト(TB)超に達する医療用画像の保管を目的に、最大3ペタバイト(PB)の拡張性を有するファーウェイ製ストレージ・システムを導入し、将来的な需要拡大に対応するとともに、統合集約にあわせて2拠点間のデータ複製を行うようにすることで事業継続性を強化しました。